職業訓練校が訓練生の就職に熱心な3つの理由と就職率のカラクリ | ジムテン <事務職転職お助けサイト>

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職業訓練校が訓練生の就職に熱心な3つの理由と就職率のカラクリ

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職業訓練は無料で受講が出来るという、これから仕事を探して就職するにとっては素晴らしい制度です。

じゃあ訓練校はボランティアで訓練を行っているのか?
そういうわけではなく、きちんと国や県から訓練費が支払われています(利益が生まれなければ学校の存続が危ぶまれるため、ある程度は利益重視になるのも仕方ないということはまずご承知おき下さい)。

また、一定の就職率を達成すると就職支援費が支払われます。

職業訓練校が必死に就職させたがる理由としては色々な要素がありますが、この「就職支援費」がまずひとつのカギとなっています。

他にもさまざまな理由がありますので、一つずつ見ていきましょう。

これを読めば就職してあげようという気になるかも?!(笑)

また、期限内に就職ができなかったらどうなるか気になる方も多いと思います。
ペナルティなどは存在するのでしょうか。

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職業訓練校が就職に熱心な3つの理由

誤解のないように最初にお断りさせていただきますと、「単に世話好き」「感謝の言葉をもらった時にやりがいを感じる」「就職市場等に詳しい」というように、職業適性の高さから熱心に就職指導を行っている方も多いということが大前提です。

また職業訓練は地域貢献としては絶大なので、そのような意義を感じて就職指導をされてらっしゃる方も多いことも付け加えておきます。

1.就職支援費の支給がある

まず最初は訓練を受けようという方や現在受講中の方が読んでも全く得をしない話なのですが、背景を知っておいていただかないと後々の説明ができないため、まずはそこからお話をさせていただきます。

訓練校は、受講生をたくさん就職をさせることによって国や都道府県から報奨金のようなものが支給されます。

これが「就職支援費」です。

就職支援費はひとり頭いくらの計算になりますが、各コースごとに一定の就職率をあげることができれば、訓練校にそのお金が支払われていきます。

大体満額支給か、半額支給か、支給なしの3パターンだと思います。
クラスの8割くらい就職させると満額支給になり、6割程度で半額支給といった感じです。

ひとり頭の金額はそれほど多くないですが、20人や30人などのクラスであれば結構な金額となります。
そして訓練校は資金的な意味でうるおいます。

就職率が低ければ、このような就職支援費は支払われないということになります。

2.就職率が学校のステータスになる

2つ目は、就職率が学校のステータス(評価)になるということです。

結論から言いますと、就職率はハローワークの評価にもつながります。

どうしても就職したい、訓練を受講して次につなげたい!というようなやる気のある受講生は過去の訓練生の就職率や実績を気にしますよね。

ではその過去の訓練生の就職率は、みなさんはどうやって把握できるのでしょうか?

ひとつは、訓練校に直接問い合わせて聞く方法です。

もうひとつは、ハローワークの相談員から聞く方法です。

なお、訓練校が開催する説明会もあるので、できれば参加しておいた方がいいです。

職業訓練の申し込み窓口はハローワークです。
ハローワークに仕事を探しに行ったら「職業訓練なんてのがあるよ」などとおすすめされたなんて方はもの凄く多いです。

興味のある方は「へー、どんな感じなんですか?」と話が進んでいくと思います。

ここでさらに話が進めば、「訓練校の授業内容」を質問したり、「就職率」等の評価をたずねたりしますよね。

仮にあなたがとある訓練コースを受講しようか迷っていて、ハローワークの紹介窓口から「そのコースは就職率が低いから申し込まない方がいいよ」などの評価を聞かされたら…申し込もうとは思いませんよね?

こんな感じでハローワークの協力を得られなかったら訓練校に訓練生が集まらず、開講できなくなります。
開講できなければ収入がなくなりますし、仮に開講できても受講生が4人とか5人では赤字になってしまいます。

職業訓練の運営にはハローワークの協力は必要不可欠なのです。

3.就職率が訓練の委託を決定づける要素になっている

職業訓練(特に公共職業訓練)は、「訓練をやりたい!」という希望がある民間の訓練学校等が入札をしていきます。

入札の点数が良い施設に県や国が委託をして訓練を開講できるということで「委託訓練」と呼ばれていたりします。

この入札の点数ですが、点数を構成する要素が色々あります。

例えば交通が不便でないかとか、教室は広いかとか、お手洗いが男女別に確保されているかとか、良質な講師の数は揃っているか、過去に訓練の実績があるかどうか、委託費はいくらに設定するのか…などなど、多岐にわたります。

この要素の中に「過去の開講コースの就職率」があります。

当然、就職率が高ければ点数が良くなり、入札に有利になります。
逆に就職率がよくないと点数が悪くなるため、入札が不利になってくるということです。

点数が悪いということは訓練が開講できないということになり、その学校の収益に影響します。

他にも設備の充実・良い人材の充実を図っていかなければ高い得点は得られないため、入札の点数が高い学校(つまり訓練を行うことが出来る学校)は必然的に訓練の質も高くなる、ということなのです。

入札については独り言のような記事があります(笑)

職業訓練に長年携わっていると、色々思うことも出てきます。とりあえず誰得な内容かと思います。

なんだ結局金儲けかよ、と思わずに…

以上の3つの理由(お金がもらえる、ハローワークから訓練生を紹介してもらえる、次の訓練が行えるようになる)で、就職率を高めていかなければいけないのです。

就職率が悪いと学校が潰れてしまい、就職担当だけじゃなく学校の職員全員が職を失って路頭に迷うかもしれません、というのはさすがに言い過ぎですが(笑)

まあそれは大げさとしても、色々とメリットがあるのであれば各学校の就職担当も必死になりますよね。

そのため、就職率アップのために熱心に指導をしてくれます。
凄く親切に指導してくれ、つきっきりで就活対策をしてくれたりする人もいます。
早く就職したい側からすれば、親身になってくれる方がいいに決まってますよね。
※少なくとも私は親切さでは絶対の自信がありました(笑)

就職率が高くなると結果的に利益が生まれるようになるため、設備投資や人材育成も可能になるため、より良い訓練が提供できるようになります。

さらにハローワークも就職率を高い学校を中心に紹介してくれるようになるため、学校側にも訓練受講希望者側にもメリットがあるという、まさに好循環を生み出すわけなんですね。

結局、就職率を高める=訓練の質を高めることと同等と考えて良いでしょう。

あとは上でも書きましたが、人が就職をするということは地域や労働市場の活性化を促す効果があります。

このことから、職業訓練は地域貢献としては相当意義のあるものですから、訓練生が就職をする=地域貢献にもなるということですし、何より早く就職をしていただき、労働者として納税をするという日本国民の義務を果たしていただきたいという考えもあります。

中には一部良くないコースや就職支援担当も

中には強引に進路を決めさせたり暴言のようなものを吐いたりする担当講師もいるようですが、何せ訓練は国や県などの各自治体が主催しているため、何かあればクレームとしてハローワーク等に訴えることができます。

クレームは改善指導ということで学校に指導が入り、減点となります。
ですので学校側はそこまで無茶ができないはずですし、万が一無茶されたらクレームを入れてやりましょう(笑)。

また、大手の有名学校などは運営が安定しているため、訓練にもそこまで情熱を傾けていない場合があり、つまり就職指導もテキトー(だとさすがにハローワーク等に訴えられるため、それなりという表現が適切か)だったりします。

ま、でもみんな名前で選んじゃいますよね…

どの時期にどんな仕事に就いても「就職」になるの?

まず、職業訓練の方針として、「長期かつ安定した仕事に就いてもらう」ということが挙げられます。
それを踏まえて訓練受講生が「就職した」とカウントされる条件が設定されています。

ということで、「就職した」とカウントされるには、大抵以下のような条件を全てクリアしなければいけません(県や地方自治体によって多少の違いはあります)。

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訓練修了後に「就職」となる条件

  1. 訓練修了後、一定期間内に就職をする(90日の場合が多い)
  2. 4か月以上の雇用期間で契約した就職(辞めても良い)
  3. 週20時間以上の勤務がある

上記の条件を全て満たした上で、訓練校に就職の報告を提出すれば「就職者」となります。

1.は期限を守ってねという話なのでこれ以上言うことはありません。
2.の「4か月以上の雇用期間で契約した就職」は、”長期”という観点からです。
3.の「週20時間以上の勤務がある」は、雇用保険に入れるボーダーラインが週20時間以上の労働ですから、”安定”という観点からです。

特筆すべきは、職種や雇用形態は問われないということです。

職種は、例えば介護系の職業訓練を修了したからといって、介護職に就く必要はなく、どの仕事に就いても上記の条件さえ満たせば「就職者」となります。

また雇用形態は、家庭の環境によって働き方は色々あるため、正社員のみならずパートなどでも問題ないということです(ただし派遣に関しては、都道府県によっては就職と認められない場合もあります)。

よくネット上でパートやバイトで就職させる訓練校はカスみたいな書き込みを目にしますが(笑)、実績として問題がないことと、家庭事情によりそのような選択しかできない場合と、「あなたに正社員は難しい」と遠回しに言われていると思ってください。
酷な話ですが。

そもそもそういう文句を言う人は、たくさん応募するといった「努力」をしましたか?と言いたいです。
正社員は狭き門です。月に数社応募した程度で文句を言うのはお門違いでしょう。

そして繰り返しますが、せっかく就職をしても訓練校に報告をしなければ未就職として処理されていきます。
この「就職の報告」に関して、詳しくは以下の別記事にて書いておりますのでご覧ください。

職業訓練が終わったらそこでサヨウナラというわけにはいきません。努力義務ですがきちんと果たす必要があります。

職業訓練における就職率のカラクリ

上記のような条件を満たした方を、訓練を修了したor途中退校して就職したかを問わず「就職者」として扱います。

ですので例えば、訓練を終えて就職をしたけど2か月契約しかないなどの方は、4か月以上の就職に該当しないため、訓練的には「未就職」扱いになります。

以下の方は就職率の計算の際に分子や分母に含まれません。

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  • 就職による中途退校者で、 かつ「4か月以上の就職」と「週20時間以上の勤務」を満たしていない方
  • 自分の都合(いわゆる自己都合)で退校してしまった方
  • 訓練修了後、別の職業訓練に行く(又は行くことが決まっている)方
  • 訓練中あるいは訓練修了後、死亡した方

上記に該当する方は、簡単に言うと就職率の計算の時だけは「クラスにいなかった人物」となり、計算されません。

上記の計算に含まれない人の一覧をよく読むと「中途退校者」ばかり(下2つを除く)です。
すなわち中途退校者で一定の条件を満たした人が、計算の除外者に該当するということですね。

これを裏返すと、訓練を通い切った方、つまり「訓練修了者」は特殊な理由でなければ就職率の計算に含まれていくということになります。

理由があって就職出来ないんだから仕方ないでしょ!といったようなことはほぼ通用しません。
参考までに、未就職でも見逃されそうで見逃されない理由(就職率の計算に含まれてしまう)をいくつか挙げておきます。

  • 進学(別の職業訓練に行く場合を除く)
  • 配偶者の仕事の都合による引っ越し
  • 家族の看病
  • 入院・療養
  • 妊娠

妊娠の記事(以下リンク参照)で辛辣な意見を書いたのはこのためなのです。

単なる愚痴のような内容です、不快にさせたら申し訳ありません。でもこれだけ核心をついたことを書いている人は誰もいませんので是非。

妊娠したまま修了されると、文句なしに就職率の計算に含まれていくため、未就職者として1人カウントをしなければいけないということです。

ということは、妊娠した方もそうですが、他にも転居の予定がある方ややる気のない方などは、退校してもらうと訓練校にとっては有利ということになります。

よく勘違いされている方がいらっしゃいますが、自主退校は悪いことでも何でもないのです。
ちなみに退校に関しては以下の記事にて詳しく書いております。

職業訓練は様々な理由で退校することが出来ます。今まであった自主退校理由を一挙ご紹介。そして訓練校側の本音も色々と書いちゃいます。

でも就職をするという条件で税金を使って訓練を行っているのですから、就職の見込みがない人は辞めさせられても文句は言えないと思いますが、まあそういうわけにもいきませんね…

逆に自分はじっくり就職を探したい、なんて人はかえって自主退校した方が後々の訓練校の追跡調査もないため気が楽になります(笑)

就職できないとどうなる?ペナルティは発生する?怒られる?

よく質問をいただくのが「就職できなかったらどうなるのか」です。

はっきり言って就職は縁ものですから、報告期限内に就職できないということも十分に考えられますよね。

一生懸命努力した、たくさん活動をしたけど決まらなかった場合どうなるんだろうという心配の声を寄せられる方も多いです。

就職できないとペナルティはある?

結論を申し上げますと「特にペナルティはない」です。

ですがあくまで就職に向けて努力はすべきであり、こちらの記事にあるような早期就職に向けての対策は万全に行う必要があります。

ペナルティがないからと言って、最初から就職しないのが前提ではいけません。

正直こういう就職意欲が無い人もそれなりにいるため、期限内に就職できなかった場合はもらった失業手当を一部返還とかペナルティを設けても個人的にはいいと思うんですけどね…

…ってそれじゃ訓練受けたい人がいなくなるか(笑)

失業手当の認定日みたいに、一定基準数の応募をしなきゃ駄目とかにすればいいかも(笑)

わたくしの過去の体験談ですが、訓練の経験が2度以上ある人ですと、訓練事情に詳しいのか「就職しなくてもペナルティがない」ことを知っていたりします。
それだけならいいのですが、それをクラスメイトに「就職しなくても大丈夫」という意味合いを込めて言いふらしたりする人がいたりします。
真剣に早期就職を希望している人も多数いらっしゃいますので、こういう人は逆に浮くだけです。
困ったものです。

就職できないと訓練校から怒られる?

この質問も非常に多いです。

これは正直「訓練校による」としか言えません。

ただわたくしとしては、就職できなかった人間を怒っても全く意味がないと思います。

報告期限が終わったところで怒ってもすでに手遅れといいますか(笑)
ただ、報告期限内に就職させようと色々と指導は入ります。

訓練が終わったらメールや電話での指導はもちろん、来校してもらったりと様々です。
全然指導がなかったよーという体験談も見受けられますが、正直ちょっと甘めな学校かな…と思います。
またそういう学校は就職支援もあまり力が入ってないと思いますので、就職したいという気持ちが強い人にとってはあまり有効ではないかも知れませんね。

報告期限が終わっても就職出来なかったら訓練校の就職サポートはある?

これ、本当にリアルでよく質問いただきます。

この質問をしてくる人ってほとんどが大して就職活動してなかった人なんですよね。

職業訓練はじまってから報告期限が終わるまで約6か月あったのに会社にほとんど応募とかしてなくてよくもまあそんなこと聞けるよね?というのが本音です(超小声)

期間中に履歴書の書き方や志望動機の添削とか聞いておけばよかったのに…ということです。

まあ大抵の人は二度と聞きに来ません。
6か月間まともに就職活動していなかったんだし、そこから就職活動に本腰になる理由など見当たりませんよね。

仮に相談とか来られても、訓練校側からしたらどの面下げて…とか思ったりしちゃうんじゃないでしょうか。

というかそんな人達まで面倒見てたらキリがないです。
しかもそこから先は完全にボランティアの世界ですからね、添削指導をしても得がないというかなんというか(ごにょごにょ)

…という感じです。

すみません、ちょっと愚痴になりました(笑)

終わりに

まとめますと、

  • 学校側は訓練生を就職させることに熱心である
    • 学校側は、訓練生を一定数以上就職させると特別な収入がある
    • 就職率が学校のステータスになる
    • 就職率で次の年度の訓練の開講ができるかが決まることも
  • お金がないと運営も厳しいため、営利目的になるのはある程度は仕方ない
  • 大手や有名な学校は意外と就職支援がいい加減かも
  • 訓練修了後、90日以内(一定期限)に”就職”しなければいけない
    • 期間が短い仕事や労働時間数が少ない仕事は”就職”とは言えない
  • 自主退校など、一定の条件の方は就職率に含まれない
  • 訓練生側は”就職”できなくてもペナルティはない

ということです。

お金儲けが出来る学校というのはすなわち、就職率が高い学校だったり実績があったり設備や人材が整っている学校ということになりますから、総合的に良い学校であるということが何となくお分かりいただけたのではないかと思います。

そして学校に知識や技術を教えてもらったことに対して少しでも恩義を感じたのなら、就職をしてあげて学校に良い報告をされてみてはいかがでしょうか。

きっと物凄く喜ばれると思いますし、「この人を訓練受講させてあげてよかったな」と思ってくれると思いますよ。

しかしなんといいますか、就職率の計算の項目なんか読んで誰が得するのでしょうか(笑)

職業訓練の運営側に携わった人物が送る、職業訓練の記事一覧はこちらです。

【↓関連記事が下にありますので、よろしければ是非ご覧ください。】
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● コメント

  1. 川合 登 より:

    職業訓練校の面接を受けてきた。62才で退職し、32年間勤めていた会社をやめた
    。その時は半分鬱病状態だったので3ヶ月ほど休養していた。
    いきなり面接官(神奈川県の職員)から「会社に応募したかと聞かれた」。「応募していない」と言うと、「訓練と併行して就職活動をしてもらう。訓練が終わった後、ハローワークに行って仕事を5社選び、毎週、応募してもらう。忙しいぞ、大丈夫か」と言われた。
    年齢もあり、やみくもに応募しても落とされるだけであり、希望している会社への最低のスキルをつけるために職業訓練校を受講するつもりできた。まるで、就職する気がないような、かつ人格を否定するような言葉を受けた。
    最後に、「最後まで受講できるか」と言われ、「授業中、トイレが近いので心配がある」というと「できるかできないかを端的に言え」と言われる。
    始終、怒ってばかりおり、高圧的な態度である。
    私たちは、いろいろ事情があって、苦しい思いをして会社をやめてきた。今は無職、無収入である。立場の弱い人に対してあまりではないか。
    紹介したハローワークに文句を言おうか迷っている。

  2. jimusniper より:

    なかなか手厳しい対応をされてしまったようですね。
    県の職員が面接に直接出向いてきたようですので、正直あまり弱者の立場になって面接をしていないのはある程度仕方ないことだと思います(いいとは言ってませんよ)。
    投稿者さまが悪いわけではありませんが、手厳しくあしらわれたのは、おそらく過去に高齢の方が就職しない・訓練を早い段階で退校したなど(職業訓練は、就職意欲とは別に、「就職実現度」を見られていることがあります)似たような事例があったのではないかと思われます。

    ちなみにハローワークは単に良かれと思って紹介したにすぎず、また面接とは無関係なはずですので、ハローワークに文句を言ってもあまり効果がありません。
    参考意見として聞き流される可能性が高いです。
    県庁や労働局などに文句を言うのがそれなりに効果的です。
    ただ残念ながら、それでも面接の結果が覆ったりするようなことはないと思います。

    そうなると、では何のために文句を言うのか?ということになってきますね。
    訓練を金輪際受ける気がないのなら良いですが、そうでないのなら大人しくしておいたほうが無難だとは思います(マークされる可能性が高いので)。